「家庭用蓄電池、導入した方がいいのかな？」「でも、デメリットも聞くし、本当に必要なの？」
電気料金の高騰や災害への備えのために家庭用蓄電池の導入を検討している方は、このような不安をおもちではないでしょうか。
この記事では「蓄電池はやめたほうがいいと言われる理由」を解説します。
ご自身の家庭にとって本当に蓄電池が必要なのか、後悔しないためにはどうすれば良いのかを冷静に判断できるようになるはずです。
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家庭用蓄電池を「やめたほうがいい」と言われる理由
家庭用蓄電池の導入を検討する際「やめたほうがいい」という否定的な声を耳にすることがあるかもしれません。
主なデメリットとして挙げられるのは、以下の点です。
初期費用が高額
家庭用蓄電池の費用相場は、100〜200万円です。
高額な初期費用がかかるため、多くの方は蓄電池の導入にハードルを感じてしまいます。
- 蓄電池本体
- 設置工事費
- 電気工事費
- 必要に応じて基礎工事費
さらに売電価格は年々下がってきているので、投資回収までに10年以上かかることもあります。
このような「投資回収期間の長さ」が、導入を躊躇する大きな要因となっています。
寿命があり、交換費用がかかる
家庭用蓄電池には「寿命」があり、「サイクル寿命」と「耐用年数」で表されます。
寿命を迎えると蓄電池の性能が低下し、十分な容量を蓄えられなくなったり、充電・放電効率が悪くなったりします。
蓄電池が寿命を迎えると、交換が必要となり、費用は導入時と同様に高額になるでしょう。
そのため長期的に見ると初期費用だけでなく、将来の交換費用も考慮に入れる必要があります。
期待したほど電気代が安くならないケースがある
太陽光発電を設置している家庭では、発電した電気を自家消費することで、電力会社から購入する電力量を減らし、電気代を削減できます。
しかし、「期待したほど電気代が安くならなかった」というケースもあります。
- 蓄電池の容量が小さすぎる、大きすぎる
- 電気料金プランの変動
- 電力使用パターンと蓄電池の運用設定のミスマッチ
蓄電池を設置する際は、ご家庭の電力使用状況を正確に把握し、それに合った容量と運用設定、電気料金プランを選択することが大切です。
設置場所や工事に制限がある
家庭用蓄電池は、ある程度の大きさや重量があるため、設置場所の検討が必要です。
屋外設置型と屋内設置型がありますが、どちらも設置基準が定められています。
屋外設置型
- 直射日光が当たらない、風通しの良い場所が望ましい
- 塩害地域や寒冷地などの環境では設置が難しい
- 稼働音がするため近隣への配慮が必要
- 基礎工事が必要になることがある
屋内設置型
- 湿気が少なく、温度変化の少ない場所が望ましい
- 蓄電池本体のサイズや重量に耐えられる床構造が必要
住宅の構造や築年数によっては、追加工事が必要になる場合や、そもそも設置が難しい場合もあります。
メーカーや機種選びが難しく、情報収集に手間がかかる
家庭用蓄電池市場には国内外の様々なメーカーが参入しており、製品の種類も多岐にわたります。
容量・出力・機能（特定負荷/全負荷、AIによる充放電制御など）・保証内容・デザインなど、製品によって特徴が大きく異なります。
選択肢が多いのはメリットでもありますが、同時に「どれを選べば良いのか分からない」「各製品の比較が難しい」という悩みにつながります。
専門用語も多いため、ご自身で情報を集め、製品を比較検討するにはかなりの時間と手間がかかるでしょう。
メーカー保証やサポート体制に不安を感じる
家庭用蓄電池を長期間にわたって安心して使用するためには、メーカーによる製品保証や、万が一のトラブル発生時のサポートが重要です。
メーカー保証の期間や内容は、一般的に10年から15年程度の製品保証が付帯しています。
- 保証の対象範囲（本体のみか、付属機器も含むか）
- 自然災害による損壊は対象となるか
- 修理時の対応（オンサイト修理か、交換か）
- メーカーのサポート窓口の対応時間や連絡方法
- 緊急時の対応体制
蓄電池は長期にわたって使用する製品であるため、メーカー自体の経営状況やサポート体制が維持されるかどうかも、考慮しておきたいポイントです。
蓄電池導入のデメリットを回避する対策
蓄電池導入で後悔しないためには、状況に合った対策を講じることが大切です。
最新の補助金制度を確認する
国や自治体から、蓄電池に対して補助金が支給される場合があります。
- 補助金額：3.7万円/kWh（上限60万円）
- 申請期間：2025年3月26日（水）～ 2025年12月5日（金）
- 対象者：日本国内でDRに活用可能な家庭用蓄電システムを新規導入する人
DR補助金は国が実施する蓄電池に対する補助金制度で、日本国内で対象の条件を満たしていれば、誰でも活用できます。
例えば東京都で蓄電池を導入した場合、以下の補助金を利用できます。（※条件あり）
- 【新築・既存住宅】災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業→最大120万円
- 【新築住宅】東京ゼロエミ住宅助成金事業等→最大206万円
このように多額の補助金が用意されているので、蓄電池の導入費用の大部分をカバーできます。
詳細なシミュレーションを依頼する
「思っていたよりも電気代が安くならない」と後悔しないように、詳細な経済効果シミュレーションを依頼することが大切です。
ご家庭の正確な電力使用量データや、契約している電気料金プラン、太陽光発電システムの発電量データなどを業者に提供し、より現実的なシミュレーションを行ってもらいましょう。
- 年間（月間）の具体的な電気代削減額
- 蓄電池導入による年間の自家消費率向上率
- 初期費用を電気代削減効果で回収するまでの期間（投資回収期間）
- 将来の電気料金変動の予測に基づいたシミュレーション
複数の業者にシミュレーションを依頼し、結果を比較検討することで、より正確な経済効果を把握できます。
複数のメーカー・機種を比較検討する
蓄電池の性能や価格は、メーカーや機種によって大きく異なります。
後悔しないためには、特定のメーカーや機種に絞り込まず、複数の選択肢を比較検討することが重要です。
- 容量：ご家庭の電力使用量や停電時の備えに必要な容量を満たしているか
- 出力：同時に使用できる家電の数や種類に影響するため、必要な出力があるか
- 寿命と保証：サイクル寿命・耐用年数・メーカー保証の期間と内容を確認する
- 価格：初期費用だけでなく、工事費用や将来の交換費用も含めたトータルのコストを比較する
- 機能：特定負荷型か全負荷型か、AIによる充放電制御機能の有無など、必要な機能があるか
- サイズと重量：設置場所に収まるか、建物への負担はないか
- 安全性：各種安全基準を満たしているか、実績はあるか
信頼できる施工業者を選ぶ
蓄電池を導入する際は、信頼できる施工業者を選ぶことが大切です。
悪質な業者に当たってしまうと、高額請求や手抜き工事、ずさんなアフターサポートなど、様々なトラブルに見舞われる可能性があります。
- 実績と経験：蓄電池設置の実績が豊富で、地域の気候や住宅事情に詳しいか
- 評判：インターネットでの口コミや、実際に利用した人の評判を確認する
- 資格と許認可：電気工事士などの必要な資格や、建設業の許認可を持っているか
- 丁寧な説明：契約内容・工事内容・保証内容・補助金制度について、分かりやすく丁寧に説明してくれるか
- 明確な契約内容：契約書の内容が明確で、追加費用の可能性がある場合は事前に説明があるか
- 保証とアフターサポート：メーカー保証だけでなく、工事保証や設置後の問い合わせ窓口がしっかりしているか
- 補助金制度への知識：国や自治体の補助金制度に詳しく、申請サポートを行ってくれるか
必ず複数の業者から見積もりを取得し、内容を比較検討しましょう。
とはいえ複数業者に見積もり依頼の連絡をするのには、手間も時間もかかってしまうので、一括見積もりサイトの利用がおすすめです。
一括見積もりサイトであるエコエネは全国の優良企業のみを紹介しているので、ぜひ活用してみてください。
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契約内容や保証内容をしっかり確認する
蓄電池の導入で後悔しないためには、契約書の内容・メーカー保証・工事保証の内容を隅々まで確認することが大切です。
- 契約書
契約金額、支払い方法、工事内容、工期、キャンセルポリシーなどが明確に記載されているか確認しましょう。
不明な点があれば、契約前に必ず業者に質問し、納得してから契約しましょう。 - メーカー保証
製品本体の保証期間、保証の対象範囲（自然災害は含まれるかなど）、保証を受けるための条件などを確認しましょう。
保証期間が過ぎた後の修理や交換にかかる費用についても、目安を確認しておくと安心です。 - 工事保証
設置工事に瑕疵があった場合の保証期間や内容を確認しましょう。
メーカー保証とは別に、工事を行った業者が独自に保証を設定している場合があります。
口頭での説明だけでトラブルに発展する恐れがあるため、必ず書面で内容を確認しましょう。
家庭用蓄電池がおすすめな人とおすすめできない人
ライフスタイルや電力使用状況、何を重視するかによって、蓄電池の導入がおすすめかどうかは変わってきます。
ここでは、蓄電池導入が「おすすめできる人」と「おすすめできない人」の特徴を紹介します。
蓄電池導入がおすすめできる人の特徴
蓄電池がおすすめな人・ご家庭は、以下の通りです。
- 電力使用量が多い家庭
電気代の削減効果が大きくなりやすく、費用対効果を実感しやすい傾向があります。 - 太陽光発電を設置しており、卒FITを迎える（迎えた）家庭
売電収入が減少するため、発電した電気を自家消費に回すメリットが大きくなります。 - 災害時の備えを非常に重視したい人
停電時でも一定期間電気が使用できる安心感は、蓄電池の大きなメリットです。 - 電気料金プランを最適化したい人
時間帯別料金プランなどを活用し、深夜の安い電気を貯めて昼間に使用するなど、賢く電気を使いたいと考えている人に向いています。 - 環境問題に関心が高い人
再生可能エネルギーの自家消費率を高めることで、CO2排出量の削減に貢献できます。
蓄電池導入がおすすめできない人の特徴
蓄電池の導入がおすすめでない人の特徴は、以下の通りです。
- 初期費用を抑えたい
補助金を利用すれば初期費用は抑えられますが、全額をカバーできないこともあります。 - 電力使用量が少ない家庭
電気代の削減効果が限定的となり、費用対効果を感じにくい可能性があります。 - 設置場所の確保が難しい家庭
蓄電池本体のサイズや重量、設置基準を満たす場所がない場合は導入が難しいです。 - 短期的な経済効果を期待する人
投資回収に時間がかかるため、短期的なリターンを求める人には不向きです。 - 複雑なシステムに抵抗がある人
蓄電池の運用設定や、他の設備（太陽光発電、HEMSなど）との連携に抵抗がある場合は、使いこなせない可能性があります。
まとめ
蓄電池は高額であり、寿命や設置場所の制限、経済効果の不確実性など、さまざまなデメリットがあります。
蓄電池導入は万能ではありませんが、太陽光発電を設置している家庭や、災害への備えを重視したい家庭、電力使用量が多い家庭などのニーズがある家庭にとっては、有効な選択肢です。
電気代の削減や、停電時の安心感など多くのメリットがあり、デメリットを上回る価値があるかもしれません。
「やめたほうがいい」という声に惑わされず、ご家庭の状況と照らし合わせながら、客観的な判断が大切です。
補助金を活用することで導入費用の大部分をカバーできる可能性があるので、まずは一度業者に相談してみてはいかがでしょうか。
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