蓄電池を導入する際、最も重要な判断基準となるのが「容量」です。

この容量は、蓄電池がどれだけの電力を蓄え、どのくらいの時間、電気を供給できるかを表す重要な指標となります。

しかし「kWh」という単位や「定格容量」「実効容量」といった専門用語に戸惑う方も多いのではないでしょうか？

この記事では、蓄電池の容量に関する基礎知識から、家庭別の適切な容量選び、価格相場まで、わかりやすく解説します。

蓄電池の「容量」とは？基本の仕組みをわかりやすく解説

蓄電池の容量は、その蓄電池がどれだけの電力を蓄え、どれくらいの時間、電気を供給できるのかを表す大切な指標です。

製品選びや運用方法を考えるうえで、この容量に関する基礎的な知識を持っておくことは非常に重要です。

ここでは「定格容量と実効容量の違い」「kWhという単位の意味」「kW（出力）との違い」について、表やリストを活用しながらわかりやすく解説します。

定格容量と実効容量の違い

蓄電池には、「定格容量」と「実効容量」という2つの異なる指標が存在します。

これらの違いを理解していないと、思っていたよりも電気が使えないという誤解につながる恐れがあります。

以下の表に、それぞれの特徴をまとめました

項目	定格容量	実効容量
意味	理論上、蓄電池が蓄えられる最大の電力量	実際に使用可能な電力量
値の大きさ	表示されている容量そのまま	定格容量よりもやや小さくなる
利用目的	製品の性能比較の目安	実際にどれくらい電気が使えるかの判断材料
制限の理由	理論上の設計値なので制限なし	電池劣化防止・安全確保のため使用範囲が制限される

kWhとは？蓄電池の単位

蓄電池の容量は「kWh（キロワットアワー）」という単位で表されます。

この単位は、ある電力（kW）の機器をどのくらいの時間使えるかを示す電力量の指標です。

以下のように覚えておくと便利です。

たとえば、1kWの電化製品を2時間使った場合の電力量は、1kW × 2時間 = 2kWhになります。

また、家庭で使う主な家電の電力量の目安は以下の通りです。

家電の種類	消費電力の目安	1時間あたりの消費電力量（kWh）
エアコン（冷房）	約600W	約0.6kWh
電子レンジ	約1300W	約1.3kWh
テレビ（40型）	約150W	約0.15kWh
冷蔵庫	約200W	約0.2kWh
IHクッキングヒーター	約3000W	約3.0kWh

kWhの数値が大きいほど、より多くの電気を蓄えられるということを意味します。

出力（kW）との違いにも注意

「kWh」と似た言葉に「kW（キロワット）」がありますが、この2つはまったく異なる意味を持っています。

例：10kWhの蓄電池が、3kWの出力性能を持っている場合
→ 最大で3kW分の電力を同時に供給できる
→ すべてを使い切るには、10kWh ÷ 3kW = 約3.3時間

このように、いくら容量が多くても出力が足りないと、複数の家電を同時に使えない可能性があります。

蓄電池の導入を考える際は、容量（kWh）と出力（kW）の両方をセットで確認し、自宅の電力使用状況に合った製品を選ぶことが重要です。

家庭用蓄電池に必要な容量の目安は？

家庭用蓄電池の「適切な容量」は、家庭ごとの電力使用状況や生活スタイル、目的（節電・災害対策・売電）によって大きく異なります。

「とりあえず大きいほうが安心」と考えがちですが、容量が大きくなるほど価格も高くなり、過剰投資になることもあるため注意が必要です。

ここでは、「1〜2人暮らし」「4人家族」「オール電化住宅」「太陽光発電との併用」という代表的なケースに分けて、それぞれに適した蓄電池容量を具体的に解説します。

1～2人暮らしにおすすめの容量

1〜2人暮らしの世帯では、全体的な電力使用量が少なく、使用する家電も冷蔵庫や照明、テレビ、電子レンジなどの基本的なものが中心となることが多いため、蓄電池に求められる容量も比較的小さくて済みます。

たとえば、日中は仕事などで外出していることが多く、在宅時間が夜間に限られる共働き世帯では、4〜6kWh程度の蓄電池で十分対応できます。

また、停電時にも最低限の家電を動かすためであれば、小容量の蓄電池でも安心感があります。

とはいえ、在宅時間が長い方や、暖房器具・冷房器具を多く使用する環境にある方は、やや容量に余裕を持たせた方がよいでしょう。

使用家電	消費電力の目安	稼働時間（目安）
冷蔵庫（200W）	約0.2kWh/h	約20～25時間
LED照明（30W×3）	約0.1kWh/h	約40時間
テレビ（150W）	約0.15kWh/h	約26時間

4人家族ではどれくらい必要？

4人家族の家庭では、朝夕に集中して電気を使うシーンが多くなる傾向にあります。

朝は調理・洗濯・給湯などが重なり、夜も照明やテレビ、エアコンの使用時間が長くなるため、電力のピークが1日に2度あることが一般的です。

このような家庭では、6〜10kWhほどの容量を確保することで、日常の自家消費に加えて、停電などの非常時にもある程度の電力を賄うことが可能です。

特に子育て中の家庭では、冷暖房を長時間使うケースも多いため、蓄電池の容量にはある程度のゆとりを持たせておくと安心です。

また、家族全員が在宅する時間帯に同時に複数の家電を使用する場合、蓄電池の「出力」もあわせてチェックしておくと、使いたいときに電力不足で機器が使えないという事態を防げます。

オール電化住宅で必要な容量

オール電化住宅では、給湯・調理・冷暖房といった生活のほぼすべてを電気でまかなうため、電力消費量は一般の住宅に比べて圧倒的に多くなります。

特にエコキュート（電気温水器）やIHクッキングヒーターなどの高出力家電を使用している場合、それに見合った大容量の蓄電池が必要になります。

10kWh以上の容量を持つ蓄電池であれば、高電力家電にも対応可能であり、停電時にも生活への影響を最小限に抑えることができます。

また、オール電化住宅では200Vの機器が多く使われているため、200V対応の蓄電池かどうかも事前に確認しておく必要があります。

日常的に電気を多く使う住環境だからこそ、蓄電池は単なる非常用ではなく、電力の安定供給や電気代の節約といった点でも大きな役割を果たします。

太陽光発電との併用時に必要な容量

太陽光発電システムと蓄電池を併用する場合、「日中の余剰電力をどれだけ蓄電して夜間に活用できるか」がポイントになります。

蓄電池の容量は、1日の余剰電力量と、夜間の使用量に応じて決めるのが基本です。

たとえば、1日に13.5kWh発電し、そのうち日中に使う電力が4kWhだった場合、残りの9.5kWhが余剰電力になります。

この分をしっかり蓄えて夜に使うには、少なくとも9〜10kWhの実効容量がある蓄電池が必要です。

発電量	日中の消費量	余剰電力量	蓄電池容量目安
10kWh	6kWh	4kWh	4〜5kWh
13.5kWh	4kWh	9.5kWh	9〜10kWh

電気料金の時間帯別単価を踏まえて、夜間の使用を賄える容量を確保することで、太陽光＋蓄電池の効果を最大化できます。

【容量別】蓄電池で使える家電と稼働時間の目安

蓄電池の導入を検討する際、「実際にどの家電がどのくらい使えるのか」という具体的な目安があると安心です。

ここでは、5kWhと10kWhの蓄電池を例に、稼働可能な家電とその時間の目安を詳しく紹介します。

また、生活スタイルに合わせて必要な容量がどう変わるのかもシミュレーションしてみましょう。

5kWhでどんな家電がどれくらい使える？

5kWhの蓄電池は、比較的小規模な家庭や、停電対策を目的とした非常用電源として選ばれることが多い容量です。

この容量があれば、冷蔵庫や照明、テレビといった最低限の家電は数時間から十数時間にわたって稼働させることができます。

また、在宅時間が短い共働き世帯などには特に適した容量といえるでしょう。

以下に、5kWhの蓄電池で稼働可能な家電と、各機器の使用時間の目安を表にまとめました。

家電製品	消費電力の目安（W）	稼働時間の目安（5kWh）
冷蔵庫	約50W	約100時間
液晶テレビ	約100W	約50時間
LED照明（2部屋分）	約80W	約62時間
携帯電話充電器	約15W	約333時間
ノートパソコン	約100W	約50時間
炊飯器	約150W	約33時間
エアコン（弱運転）	約500W	約10時間

10kWhの蓄電池なら停電時も安心？

10kWhの蓄電池は、家族の多い家庭や、オール電化住宅などでの使用に適した容量です。

一般的な4人家族であれば、日常生活に必要な基本的な家電を一晩～1日程度稼働させることができ、停電時にも生活の質を大きく下げずに済みます。

10kWh以上の蓄電池であれば、エアコンやIHクッキングヒーターなど、消費電力の高い家電にもある程度対応可能です。

家電製品	消費電力の目安（W）	稼働時間の目安（10kWh）
冷蔵庫	約50W	約200時間
液晶テレビ	約100W	約100時間
LED照明（2部屋分）	約80W	約125時間
携帯電話充電器	約15W	約666時間
ノートパソコン	約100W	約100時間
炊飯器	約150W	約66時間
エアコン（弱運転）	約500W	約20時間

10kWh程度の蓄電池であれば、「1日分の最低限の生活電力を確保できる」というイメージです。

容量の選び方｜失敗しないためのポイント

蓄電池を選ぶ際、適切な容量を選定することは、コストパフォーマンスや日々の利便性に直結します。

以下のポイントを参考に、最適な蓄電池容量を見極めましょう。

使用目的（災害対策・節電・売電）を明確にする

蓄電池を導入する際、まずその使用目的を明確にすることが重要です。

主な目的として以下が挙げられます。

たとえば、災害時のバックアップ電源として使用したい場合は、冷蔵庫や照明、スマートフォン充電など最低限の生活を維持できる容量が必要です。

一方、日常の節電や太陽光発電の有効活用を目的とする場合は、昼間の余剰電力をしっかり蓄えられる容量が求められます。

日常の電気使用量を確認する

家庭で日常的にどれくらいの電気を使っているのかを把握することは、蓄電池の容量を選ぶ上で不可欠です。

とくに夜間や停電時に使いたい家電が明確な場合は、それに必要な電力量を事前に計算しておきましょう。

よく使われる家電の電力量の一例は、以下のとおりです。

家電機器	消費電力（W）	1日あたりの使用時間	電力量（kWh）
冷蔵庫	150	24時間	約3.6
エアコン	1000	5時間	約5.0
テレビ	100	4時間	約0.4
照明（LED）	80	6時間	約0.48

将来の使い方も見据えた選定をする

現在の電力使用状況だけでなく、将来的にどのようなライフスタイルになるかを見据えて容量を選ぶことも重要です。

生活が変化すれば、必要な電力量も大きく変わる可能性があるからです。

たとえば、電気自動車を導入すれば1回の充電で10〜15kWh程度の電力が必要になり、オール電化にする場合は調理・給湯・暖房などすべてを電気でまかなうため、家庭の電力使用量は大きく跳ね上がります。

価格と容量のバランスを考える

蓄電池の価格は容量に比例して上がるため、「必要以上に大きな蓄電池を選んでしまった」というケースではコストが無駄になることがあります。

一方で、容量が足りなければ本来の目的が果たせません。

そのため、「容量と価格のバランス」をしっかり見極めることが大切です。

容量帯	価格目安（本体）	kWhあたりの単価	主な用途
4〜6kWh	約80〜120万円	約20〜30万円	1〜2人暮らし、最低限の備え
7〜10kWh	約120〜180万円	約18〜25万円	標準家庭、太陽光併用、節電目的
11kWh以上	約200万円以上	約18万円以下	オール電化、高出力用途、EV併用

 

容量別の蓄電池価格相場

家庭用蓄電池を選ぶ際、容量は重要な判断基準となります。

容量によって価格や適した使用用途が異なるため、以下に容量別の価格相場とおすすめ製品を紹介します。

1～5kWhのコンパクトモデル

この容量帯の蓄電池は、電力消費量が少ない1〜2人暮らしの家庭や、非常時のバックアップを目的とする人に人気があります。

設置スペースが限られている住宅にも対応しやすく、小型・軽量モデルが多い点も特長です。

冷蔵庫や照明、スマートフォンの充電といった最低限の家電を数時間〜半日程度使いたい場合には、5kWh以下のモデルで十分に対応できます。

5～10kWhの中容量帯モデル

5～10kWhの中容量帯は、最も選ばれている家庭用蓄電池のゾーンです。

3〜4人家族の一般家庭で、日常的な生活電力をまかないつつ、災害時にも数時間〜1日程度のバックアップが可能な点が評価されています。

太陽光発電システムと組み合わせて、昼間に発電した余剰電力を蓄え、夜間に使用することで電気代の削減効果も期待できます。

10kWh以上の大容量モデル

10kWhを超える蓄電池は、オール電化住宅や電気自動車（EV）を所有している家庭に最適です。

IHクッキングヒーターやエコキュートなどの高消費電力機器に対応し、停電時でも日常に近い生活を維持することが可能です。

また、V2H（Vehicle to Home）と組み合わせることで、EVへの充電やEVから家庭への電力供給も可能となります。

蓄電容量ごとの価格目安（1kWhあたりの相場）

蓄電池の価格は容量に比例して高くなりますが、容量が大きくなるほど1kWhあたりの単価は下がる傾向があります。

これは「スケールメリット」とも呼ばれ、長期的にみると大容量モデルの方が割安になる可能性があります。

蓄電容量（kWh）	本体価格の目安（万円）	1kWhあたりの単価（万円/kWh）
5	90〜150	約18〜30
6.4	約140	約21.9
7.0	約150	約21.4
7.5	約170	約22.7
8.0	約180	約22.5

価格比較をする際には、容量だけでなく「工事費込みか」「補助金が適用できるか」といった点も含めて総合的に判断することが大切です。

補助金制度を活用してお得に蓄電池を導入しよう

蓄電池の導入には初期費用が大きくかかりますが、国や自治体が実施している補助金制度を活用することで、コストを大幅に抑えることができます。

ここでは、国の補助金制度、自治体独自の支援金・助成金制度、そして補助金を活用する際の注意点について、解説します。

国の補助金制度

国が提供する補助金制度には、再生可能エネルギーの推進と省エネ化を目的とした複数のプログラムがあります。

DR補助金は、需要と供給のバランスを取る電力調整（デマンドレスポンス）に対応した蓄電池の導入を対象とし、1kWhあたり3.7万円、上限60万円までが補助されます。

特に停電時の自立運転機能を持つ製品などが条件に含まれることが多いため、対象製品の確認が必須です。

ZEH支援事業では、省エネルギー性の高い住宅の新築やリフォームが対象となり、ZEH＋では100万円まで補助されます。

これに加えて、蓄電池導入に対する上乗せ補助（最大20万円）も利用可能です。

また、「子育てエコホーム支援事業」は若年層の住宅取得支援として注目されており、蓄電池の設置で最大64,000円が支給されます。

自治体ごとの支援金・助成金

蓄電池導入に対しては、多くの自治体が独自の補助制度を設けています。

国の補助と併用できるケースもあるため、地域の制度を確認しておくことが大切です。

たとえば東京都では、6.34kWh未満の蓄電池には19万円/kWh、6.34kWh以上には15万円/kWhの補助が出され、最大で約95万円の支援が受けられます。

神奈川県や大阪府の一部自治体でも、上限5〜20万円の補助を実施しており、太陽光との同時導入で条件が優遇される場合もあります。

なお、自治体の制度は毎年更新されるため、申請時は必ず最新情報を公式サイトで確認してください。

補助金を活用する際の注意点

補助金制度は非常に魅力的ですが、活用するためにはいくつかの注意点があります。

下記の項目を必ず確認しましょう。

補助金制度には申請期限と予算上限があり、人気制度では受付開始直後に枠が埋まることもあります。

対象となる蓄電池には性能や認証条件があり、要件を満たさないと補助対象外になるため注意が必要です。

国と自治体の補助金併用可否も、制度ごとに異なるので、事前にそれぞれの公式サイトを確認しておきましょう。

申請時には見積書や契約書、写真などの書類が求められ、不備があると不受理となる場合もあります。

「蓄電池の容量」に関するよくある質問

蓄電池の容量に関して多くの方が疑問に思うことをまとめました。

蓄電池の容量まとめ

蓄電池の容量選びは、家庭での電気の使い方やライフスタイルに合わせて最適なものを選ぶことが重要です。

5kWh程度の小容量モデルは1〜2人暮らしや最低限の停電対策に、10kWh前後の中容量モデルは標準的な4人家族に、そして10kWh以上の大容量モデルはオール電化住宅や電気自動車を所有する家庭に適しています。

選び方のポイントは、以下の通りです。

適切な容量の蓄電池を選ぶことで、災害時の安心や電気代の節約につながります。