蓄電池って元が取れないって本当？
初期費用を回収する方法はある？
どんな条件なら導入しても損しない？
蓄電池は、電気代の削減と災害時の備えを両立できる手段として注目される一方で「初期費用が高額すぎて元が取れない」という評判を目にして、導入をためらう方もいらっしゃるのではないでしょうか。
実際には、太陽光発電との併用や補助金の活用により、初期費用を回収できる可能性は十分にあります。ただし、蓄電池単体での導入や容量選びを誤ると、回収が困難になるケースもあるため注意が必要です。
この記事では、蓄電池で初期費用を回収できる条件や導入パターン別の回収期間、失敗しないための選び方をわかりやすく解説します。
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蓄電池は元が取れない？
蓄電池の初期費用を回収できるかどうかは、導入方法や活用する制度によって大きく変わります。
太陽光発電との併用や補助金の活用により回収可能性が高まる一方で、蓄電池単体での導入は回収が困難です。それぞれのケースについて、詳しく見ていきましょう。
太陽光発電との併用なら元が取れる可能性が高い
蓄電池を太陽光発電と併用すれば、昼間に発電した電気を蓄電池にためて夜間に使えるため、電力会社から購入する電気量を大幅に削減できます。
特に卒FIT後の売電価格は買電価格を大きく下回るため、売電するよりも自家消費した方が経済的メリットが大きくなります。電気代の高い時間帯に蓄電池の電気を使用することで、年間の節約額が増え、回収期間を短縮できるでしょう。
蓄電池単体では元を取るのは難しい
家庭用蓄電池の導入には、容量10kWhで初期費用120〜160万円程度（本体価格+工事費）がかかります。
蓄電池のみを導入した場合、電気料金が安い夜間に充電し、高い昼間に使用する運用が基本となります。その場合、年間の節約額は2〜3万円程度にとどまるケースが多く、初期費用を回収するには50年以上かかる計算になります。
補助金活用で回収期間を大幅に短縮できる
国や自治体が実施している補助金制度を活用すれば、初期費用を大幅に削減できます。
| 補助金制度 | 補助額 | 10kWh導入時の例 |
| 国「DR補助金」 ※2025年度分は受付終了 | 3.7万円/kWh（最大60万円） | 37万円 |
| 東京都「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」 | 12万円/kWh | 120万円 |
国と自治体の補助金を併用すれば、150万円以上（10kWh導入の場合）の補助金を受けられるケースもあり、実質負担額を大きく抑えられます。
補助金を活用することで回収期間が大幅に短縮されるので、導入前に必ず最新の補助金情報を確認しましょう。
自宅に蓄電池設置しました。14kWとかなり蓄電池容量積んだので結構な金額しましたが国から40万円、東京都から120万円、区から5万円とトリプルコンボ補助金がありがたいです。
— りょう (@gtBhmINSkV4hEAn) December 21, 2023
脱買電のためますます太陽光パネルを増やしたくなりました😆 pic.twitter.com/mpLt6noMdt
去年〜今年の家関係の補助金活用額
— 23区最果ての建売に住むパパの日常 (@tateuripapa) July 23, 2025
・太陽光パネル66万
子育てエコホーム支援事業6万
・蓄電池215万
・内窓
先進的窓リノベ＋クールネット東京で77万
総額約360万 https://t.co/1liGN35ygB
自宅太陽光発電の確定見積もりが出た！
— あすみら (@Mirako26sai) August 1, 2025
太陽光発電:軽量防眩パネル7.2kW
蓄電池:京セラエネレッツァプラス16.5kWh
手出し約32万円（東京都補助金適用後）
これはかなり安価に仕上がっているのでは！
うまく行きますように。
東京都では手厚い補助金が用意されていることもあり、ほとんど手出しなく蓄電池を導入できるケースが見られます。
具体的な導入シミュレーション
蓄電池の回収期間は、導入パターンによって大きく異なります。
蓄電池のみで導入するか、太陽光発電と併用するか、FIT期間中か卒FIT後かによって、年間の節約額や回収のしやすさが変わるため、自宅の状況に合った導入パターンを選ぶことが重要です。
以下のシミュレーションでは、関西地区の一般的な家庭を想定した試算を行います。
シミュレーションの前提条件
- 蓄電池容量：7kWh（充放電効率85%、実効容量5.95kWh）
- 初期費用：120万円（本体100万円+工事費20万円）
- 月間電力使用量：350kWh
- 電気料金プラン：関西電力「はぴeタイムR」
- ナイトタイム（23-7時）：15.37円/kWh
- リビングタイム（7-10時、17-23時）：22.80円/kWh
- デイタイム（10-17時、平日）：26.24円/kWh
- 太陽光発電（併用時）：5kW、年間発電量5,500kWh
※実際の発電量や電気代変動により結果は異なります
蓄電池のみ：年間節約額2〜3万円程度で回収に50年以上
蓄電池のみを導入した場合、夜間の安い電気（15.37円/kWh）を充電して、リビングタイム（22.80円/kWh）に使用することで電気代を節約できます。
蓄電池7kWh（実効容量5.95kWh）を毎日フル活用した場合、1日あたりの節約額は約44円（料金差7.43円×5.95kWh）、年間では約1.6万円の節約となります。
試算例（蓄電池容量7kWh）
初期費用：約120万円
年間節約額：約1.6万円
回収期間：約75年
蓄電池の寿命10〜15年では到底回収できないため、蓄電池単体での導入は経済的メリットがほとんどないといえます。
太陽光併用（FITあり）：余剰電力を蓄電して自家消費に回す
FIT期間中の売電価格は15円/kWh程度ですが、リビングタイムの買電価格は22.80円/kWhです。余剰電力を売電せず蓄電池にためて自家消費すれば、1kWhあたり約6.8円分の節約効果が生まれます。
太陽光発電5kW（年間発電量5,500kWh）のうち、余剰電力約3,850kWh（70%）を蓄電池経由で自家消費に回すことで、年間約8万円の節約が期待できます。
試算例（太陽光5kW+蓄電池7kWh）
初期費用：約120万円（蓄電池のみ）
年間節約額：約8万円
回収期間：約15年
蓄電池の寿命内に回収できる可能性があり、補助金を活用すればさらに回収期間を短縮できるでしょう。
太陽光併用（FITなし）：売電価格が低いため蓄電池の効果が最大化
卒FIT後の売電価格は8円/kWh程度まで下がる一方、リビングタイムの買電価格は22.80円/kWhです。1kWhあたり約14.8円の価格差があるため、売電より自家消費の方が圧倒的に有利になります。
余剰電力3,850kWhを蓄電池経由で自家消費に回すことで、年間約12万円の節約効果が見込めます。
試算例（太陽光5kW+蓄電池7kWh）
初期費用：約120万円（蓄電池のみ）
年間節約額：約12万円
回収期間：約10年
卒FIT後は、蓄電池の経済効果が最も高まるタイミングといえます。蓄電池の寿命内に初期費用を回収し、さらに数年間は経済的メリットを享受できる可能性が高いでしょう。
蓄電池導入の初期費用を抑える方法
蓄電池の初期費用は高額ですが、補助金制度や業者選びの工夫により大幅に削減できます。
初期費用を抑えることで回収期間が短縮され、経済的メリットを早く実感できるようになるでしょう。ここでは、初期費用を抑えるための具体的な方法を解説します。
国の補助金制度を活用する
国が実施している「DR家庭用蓄電池事業」では、蓄電システムの導入に対して1申請あたり最大60万円の補助を受けられます。対象経費には機器代だけでなく設置工事費も含まれるため、総額での負担軽減につながります。
自治体の補助金を併用する
国の補助金に加えて、都道府県や市区町村が独自に実施している補助金制度を併用できる場合があります。たとえば東京都品川区の「しながわゼロカーボンアクション助成」では、太陽光発電に最大20万円、蓄電池に最大30万円の補助が用意されています。
また条件を満たすことで国・都道府県・区市町村それぞれの補助金を併用できるケースもあります。
ただし、併用可否や申請条件は制度ごとに異なるため、事前確認が欠かせません。
複数業者から相見積もりを取る
蓄電池の価格は、業者によって数十万円の差が出ることも珍しくありません。1社だけの見積もりでは適正価格かどうか判断できないため、最低でも3社以上から相見積もりを取ることが重要です。
相見積もりを取る際のポイント
- 機器代・工事費・諸費用の内訳を確認する
- 保証期間やアフターサービスの内容を比較する
- 補助金申請のサポート有無を確認する
とはいえ「複数社に連絡して見積もり依頼するのはめんどくさい」という方も多いでしょう。そのような方には、一括見積もりサービスの利用がおすすめです。
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評判が悪い・クレームが多い業者は契約解除の対象に - 販売施工会社への断りも代行対応
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蓄電池で元が取れる人・取れない人の違い
蓄電池で初期費用を回収できるかどうかは、設備の性能よりも導入条件と使い方の違いで決まります。
ここでは蓄電池の導入で元が取れる人と、取れない人の違いを見てみましょう。
蓄電池で元が取れる人の特徴
投資回収に成功している人には、次のような共通点があります。
特に、卒FIT後は売電より自家消費のほうが有利になるため、太陽光と蓄電池をセットで使っている家庭ほど、回収期間が短くなる傾向があります。
蓄電池で元が取れない人の特徴
一方で、導入に後悔している人には、次のような判断ミスが見られます。
失敗を避けるためには、導入前に電力使用量・容量・価格相場を整理し、条件に合ったプランを比較検討することが重要です。
失敗を防ぐためのチェックポイント
- 太陽光発電とセットで検討する
- 家庭の電力使用量から適正容量を決める
- 最低3社以上で見積もりを比較する
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蓄電池に関するよくある質問
蓄電池の導入に関してよく寄せられる質問にお答えします。
- Q結局、蓄電池は元が取れるのですか？
- A
太陽光発電と併用し、補助金を活用すれば元が取れる可能性は十分にあります。特に卒FIT後のご家庭では、売電より自家消費の方が経済的メリットが大きいため、蓄電池の導入効果を実感しやすくなります。
一方、蓄電池単体での導入や、家庭の電力使用量に合わない容量を選んだ場合は、回収が困難になるケースもあります。導入前に相見積もりを取り、自宅の電力使用状況に合ったプランを選ぶことが重要です。
- Qなぜ「元が取れない」と言われるようになったのですか？
- A
かつて蓄電池の本体価格が200万円を超えていた時代があり、電気代節約だけでは初期費用を回収できないケースが多かったためです。また、夜間電力の活用だけでは年間2万円程度の節約にとどまり、設備寿命よりも回収期間が長くなるリスクがありました。
しかし現在は、蓄電池の価格低下・電気代の高騰・補助金制度の充実により、太陽光発電との併用であれば回収可能な環境が整っています。
- Q蓄電池の寿命はどれくらいですか？
- A
家庭用蓄電池の一般的な寿命は10〜15年程度です。充放電のサイクル回数で表すと、4,000〜6,000サイクルが目安となります。近年は10,000サイクル以上に対応した高耐久タイプも登場しており、長期運用が可能な製品も増えています。
- Q補助金はいつまで申請できますか？
- A
補助金制度は年度ごとに予算が決まっており、予算上限に達した時点で受付終了となります。2025年度のDR家庭用蓄電池事業はすでに終了していますが、自治体の補助金は継続している場合があります。
- Q今から蓄電池を導入するのは遅いですか？
- A
遅くありません。むしろ、電気代が高騰している現在は蓄電池の経済効果を実感しやすいタイミングです。特に卒FIT後のご家庭や、これから太陽光発電を導入する方にとっては、自家消費を最大化できる蓄電池の導入メリットが大きいといえます。
まとめ：条件を満たせば回収可能、焦らず判断を
蓄電池の初期費用回収は、導入方法や活用する制度によって大きく変わります。
太陽光発電との併用や補助金の活用により回収可能性は十分にある一方で、蓄電池単体での導入や容量選びを誤ると回収が困難になるケースもあります。
自宅の電力使用状況や生活パターンを把握し、適切な容量と導入タイミングを見極めることが成功の鍵です。
- 太陽光発電との併用なら回収可能性が高い
- 蓄電池単体では寿命内の回収はできない
- 補助金活用で初期費用を大幅に削減できる
- 複数業者からの相見積もりで適正価格を把握
- 容量は家庭の電力使用量に合わせて選ぶ
蓄電池の導入を検討するなら、一括見積もりサイトを活用するのがおすすめです。最大4社の見積もりを完全無料で取得でき、ご家庭に合った最適なプランを見つけやすくなります。
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