EV（電気自動車）やPHEV（プラグインハイブリッド車）をお持ちで、災害時などに備えて自宅に電気を供給できるシステムを検討されている方も多いでしょう。V2Hと定置型蓄電池は、どちらも自宅に電気を蓄えることができるシステムですが、その特徴やメリットは異なります。
この記事では、V2Hと蓄電池のそれぞれの特長を詳しく解説し、どちらを選ぶべきか、また両方を併用するメリット・デメリットについても紹介します。
この記事を参考に、ご家庭にあった設備を見つけてみてください。
V2Hと蓄電池の特徴
V2Hと蓄電池は、どちらも家庭に電力を供給できるシステムです。それぞれの仕組みや用途に違いがあり、目的に応じた使い分けが大切です。まずは、それぞれの基本的な特徴を見ていきましょう。
V2Hとは？
このシステムを使えば、たとえば停電時や夜間など、電力が不足している場面でも、車のバッテリーから家庭に電力を供給できます。
EVやPHEVのバッテリーは、1回の充電で長距離を走れるくらい大容量ですが、日常の使用ではそこまで電力を使わないことが多いため、バッテリーには余裕があります。
V2Hは、その余った電力を家庭で無駄なく活用するための便利な仕組みです。
以下の記事では、V2Hについてより詳しく解説しています。
蓄電池とは？
たとえば、停電が起きたときには、蓄えておいた電力を家庭に供給することができます。また、電気料金が高くなる時間帯にも、あらかじめ蓄電した電力を使うことで、電気代を抑えることが可能です。
V2Hと蓄電池は、どちらも家庭に電力を供給できる点が共通点ですが、蓄電池はより自由に充電できるというメリットがあり、電力を安定して供給しやすいのが特徴です。
太陽光発電と組み合わせて効率よく電力を活用したり、停電への備えとして導入したりするご家庭が増えています。
V2Hと蓄電池の違い
V2Hと蓄電池には「電力の供給方法」「利用できるタイミング」「費用」など、さまざまな違いがあります。ここでは、導入前に知っておきたい違いを比較しながら解説します。
充放電できるタイミングの違い
- V2H：車が自宅にあるときに限られる
- 蓄電池：いつでも充電可能
V2Hは、EV車やPHEV車に蓄えた電力を家庭に供給するため、車が自宅にあるときにしか給電できません。車を使って外出している際は、使用できないという制約があります。
一方、蓄電池は住宅に固定して設置される設備なので、いつでも充電や放電が可能です。家族の生活スタイルに左右されず、安定した運用ができる点が大きなメリットです。
蓄電できる容量の違い
- V2H：40〜100kWh以上（車種によって異なる）
- 蓄電池：3〜15kWh
V2Hを通じて活用されるEVのバッテリーは、車種によって40〜100kWh以上の容量を備えています。家庭用蓄電池よりも、多くの電力を家庭に供給できるのが特徴です。
家庭用蓄電池の容量は、一般的に3〜15kWh程度です。消防法の制限により、17.76kWhを超える製品の設置には追加手続きが必要となります。
導入費用の違い
- V2H：90万〜130万円程度
- 蓄電池：約18.7万円/kWh
V2Hの導入費用は、本体価格と設置工事を含めておおよそ90万〜130万円程度です。V2H対応のEVやPHEVをすでに所有している方には、比較的導入しやすいでしょう。
一方、蓄電池の価格は、2025年時点で1kWhあたり約18.7万円が相場とされています。たとえば10kWhの蓄電池であれば、設置費込みでおよそ187万円の費用がかかります。
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補助金の違い
- V2H
国：最大45万円
自治体：東京の場合、設置価格の1/2（上限50万円） - 蓄電池
国（DR補助金）：最大60万円
自治体：東京の場合、12万円/kWh
V2Hに対する国の補助金（CEV補助金）は、設備費として最大30万円、工事費として最大15万円の補助があり、合計で最大45万円が支給されます。加えて、東京都独自の補助金では、V2Hの本体と工事費の合計額の2分の1、上限50万円までが補助されます。
一方、蓄電池に関しては、国の「DR補助金」を利用することで、最大60万円の補助を受けることが可能です。また、東京都では1kWhあたり12万円という高額な補助が設定されており、蓄電容量が大きいほど受けられる補助額も大きくなります。
蓄電池の補助金については、以下の記事で詳しく解説しています。
V2Hと蓄電池、おすすめなのはどんな人？
ご家庭のライフスタイルや車の使い方によって、V2Hと蓄電池のどちらが適しているかは変わります。どちらを選ぶべきか、具体的なタイプ別に紹介します。
V2Hがおすすめな人
- EVやPHEVをすでに所有している方
- 日中は車を使わず、自宅に駐車していることが多い方
- 長時間の停電や災害に備えたい方
- 蓄電容量の大きさを重視する方
- 充電時間を短縮したい方（倍速充電機能付き）
V2Hは、EVやPHEVに蓄えた大容量の電力を家庭で活用できる設備です。車が自宅にある時間が長いご家庭であれば、非常時の電源確保や日常の電力活用において大きな効果を発揮します。
災害時に数日分の電力をまかなえる備えをしておきたい方にとっては、V2Hがおすすめです。充電器としても高機能で、充電時間を短縮できる「倍速充電」機能も備えています。
蓄電池がおすすめな人
- 通勤や外出で車を頻繁に使う方
- 太陽光発電を導入している家庭
- 安定して自家消費したい方
- 災害時の備えを重視する方
- 家族のスケジュールに左右されずに使いたい方
蓄電池は据え置き型のため、車の使用状況に影響されず、いつでも充放電できる点が大きな魅力です。日中に太陽光発電で発電した電力を夜間に使いたいと考えているご家庭にとって、効率的な自家消費が可能になります。
また、通勤などで日中にEVを使うことが多い方には、V2Hよりも蓄電池のほうが安定して運用しやすく、災害時や停電時にも安心感があります。
V2Hと蓄電池を併用するメリット
V2Hと蓄電池は「どちらかを選ぶ」のではなく「併用する」という選択肢もあります。ここでは、併用することで得られるメリットを解説します。
非常時に使える電力量が大幅に増える
V2H単体ではEVやPHEVのバッテリーに蓄えた電力しか使用できませんが、蓄電池と組み合わせることで、非常時に使える電力量が飛躍的に向上します。
たとえば、日産アリアのバッテリー（66kWh）と10kWhの家庭用蓄電池を併用すれば、合計で76kWhの電力が確保できます。これは4人家族の3〜5日分の電力消費量に相当し、非常時でも安定した生活を送ることができます。
電気代をより削減できる
太陽光で発電した電気を、日中にV2Hと蓄電池にためておけば、夕方以降でも自家消費できます。これにより、電力会社から買う電気を減らすことができます。
V2Hは、EVの大容量バッテリーを活用できるため、家庭の電力を自給することも可能です。さらに、夜間の安い電気を蓄電池にためておけば、昼間の高い時間帯に使えて、電気代をさらに抑えられます。
天候や生活パターンの変化にも対応できる
太陽光発電は、曇りや雨の日など天気に左右されます。発電量が少ない日でも、あらかじめV2Hや蓄電池に電気をためておけば、安定して電力を使うことができます。
また、在宅勤務が増えたり、家族の生活リズムが変わったりしても、V2Hと蓄電池を使い分けることで対応できます。朝・昼・夜の電力需要に合わせて、使う設備を切り替えられるのは大きな強みです。
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V2Hと蓄電池を併用するデメリット
V2Hと蓄電池の併用には多くのメリットがありますが、デメリットも理解しておくことが重要です。ここでは、初期費用や設置条件など、注意すべきポイントを解説します。
初期費用が高い
V2Hと蓄電池を同時に導入すると、機器代と工事費を含めて200万円以上になることもあります。EVやPHEVの車両代まで含めれば、さらに大きな出費になります。
国と自治体の補助金を最大限活用しましょう！
2025年度は、V2Hに最大45万円、蓄電池に最大60万円の国の補助があり、さらにそれぞれの自治体に補助金制度が設けられている場合が多いです。
利用できる補助金はすべて利用することで、初期費用を大幅に抑えられます。
設置スペースが必要
V2H機器や蓄電池の設置には、屋外やガレージ周辺に一定のスペースが必要です。住宅密集地や狭小住宅では、設置場所を確保するのが難しい場合があります。
設置前に現地調査を依頼し、設置できるかどうかをチェック！
省スペース設計の蓄電池や、壁掛け型・スリムタイプのV2H機器も登場しており、スペースが限られる住宅にも対応できる場合があります。
施工業者にどの設備なら無理なく設置できるのか、相談してみましょう。
維持費や交換コストがかかる
蓄電池やV2H機器には寿命があり、10〜15年ごとに交換が必要です。また、定期点検や万一の修理対応など、長期的な維持費も考慮する必要があります。
製品選びの段階で、長期保証やアフターサービスの充実したメーカーを選ぶ！
保証期間内であれば交換・修理費用を抑えられるため、将来的なコストの不安も軽減できます。
また製品の保証のみではなく、施工会社の保証を確認することも大切です。トラブル時に対応してくれるのか、無料対応があるかなど、契約前に確認しておきましょう。
V2Hと蓄電池の違いまとめ
V2Hと蓄電池は、どちらも災害時や電気代の削減に役立つ設備ですが、それぞれ特徴が異なります。
- V2HはEV・PHEVのバッテリーを家庭で活用でき、大容量の電力供給が可能
- 蓄電池はいつでも充放電ができ、太陽光発電との相性が抜群
- 併用すれば、非常時の備えや電気代の削減効果がさらに高まる
- 一方で、初期費用や設置スペース、交換コストなどのデメリットもある
ご家庭のライフスタイルや設置環境、補助金を利用するかによって最適な選択は異なります。
補助金は限られた予算の中で交付されているので、受付期間中であっても予算上限に達すると締め切られてしまいます。申請を検討している方は、なるべく早めに準備を進めるようにしましょう。
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