太陽光発電って、本当に元が取れるの？
太陽光はやめとけって言われてるけど、ぶっちゃけどうなの？
電気代の高騰により、太陽光発電を導入するご家庭が増えましたが、同時に「元が取れない」「損をする」という声があるのも事実です。せっかく高いお金を払って導入するのに、結局損をしてしまうのは避けたいですよね。
この記事では、太陽光発電が「元が取れない」と言われる理由を掘り下げ、どうすれば元が取れるのか、投資回収期間を早められるのかを解説します。
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結論：太陽光で「元が取れるかどうか」は環境や使い方次第
結論からお伝えすると、太陽光発電が元を取れるかどうかは、ご家庭の状況や使い方によって大きく変わります。
具体的には、太陽光発電でつくった電気を自宅で消費することで、電力会社から買う電気を減らし、電気代を大幅に節約するのが現在の主流です。この方法なら、売電価格の下落に左右されにくく、安定してコスト削減効果を得ることができます。
また、太陽光発電システムを導入したからといって、必ずしも元が取れるわけではありません。初期費用や発電量、売電価格といった複数の要素が絡み合うため、導入前のシミュレーションが重要になります。
太陽光が元を取れないと言われる理由
ここからは「太陽光は元が取れない」と言われる理由を見てみましょう。
初期費用が高く、回収に時間がかかる
一般的な住宅用太陽光発電の初期費用は、100万〜200万円程度と高額です。これにより「本当に電気代の節約や売電で回収できるのか？」という不安が生まれやすくなります。
さらに、発電量や売電価格は常に変動するため、初期費用の回収期間を正確に予測するのは困難です。想定よりも発電量が少なかったり、売電価格が下がったりすると、当初の計画よりも回収に時間がかかり、「結局、元が取れなかった」と感じる原因になります。
とはいえ、導入費用は下がってきています！
最近では、技術の進歩や競争の激化により、以前よりも設置費用が下がっています。そのため、費用対効果の改善も進んでいます。
売電価格の下落で収益が見込めない
かつては固定価格買取制度（FIT）により、電力会社が高い価格で余剰電力を買い取ってくれていました。しかし現在は、制度改定により買取価格が大幅に下がっています。
| 年度 | 売電価格（10kW未満） |
|---|---|
| 2012年度 | 42円/kWh |
| 2025年度 | 15円/kWh |
このように2012年と比べるとおよそ1/3まで価格が下がっており、昔のように「売電で儲ける」ことは難しくなっています。
今後も売電価格が下がっていくことが予想されるため、売電を目的とした太陽光発電は元が取れないと言われています。
発電量が天候や立地に左右される
太陽光発電は日射量に左右されるため、曇天・雨天の日が多い地域や季節では発電量が下がります。また、次のような条件でも発電効率に差が出ます。
- 屋根の向きが南向きでない
- 隣家や木々の影で日照が遮られる
- 屋根の傾斜が適していない
こうした条件が揃っていない場合、想定より発電量が伸びず、「思ったより元が取れなかった」と感じるケースもあります。
太陽光で元を取るためできること
単にシステムを導入するだけでは、元を取るのに時間がかかってしまう場合があります。ここでは、効率よく元を取るために欠かせないポイントを紹介します。
自家消費を最大限に活用する
太陽光発電で作った電気をできるだけ自宅で使うことが、元を取るうえで最も重要です。売電価格は年々下がっており、2025年度の単価は15円/kWhです。一方で、電気を買う場合の単価は30円/kWh前後まで上がってきています。
たとえば、日中に洗濯機や食洗機を動かしたり、IHクッキングヒーターやエアコンの使用時間を昼間に調整したりすることで、自家消費率を高めることができます。
蓄電池の併用で電気代削減効果を高める
太陽光発電は日中しか発電できませんが、多くの家庭では夜間に電力使用が集中します。蓄電池を併用すれば、昼間に発電して余った電気を蓄え、夜間に使うことが可能になります。その分、電力会社から電気を買う量を減らすことができ、電気代の節約につながります。
初期費用はかかりますが、電気代の削減効果に加え、停電時の非常用電源としても活用できる点は大きなメリットです。
- 昼間の余剰電力を夜間に使用できる
- 停電時のバックアップ電源として利用可能
- 電力会社からの買電量を最小限に抑えられる
補助金や助成金をフル活用する
国や自治体では、太陽光発電や蓄電池の導入に対して制度が用意されています。これを活用すれば、導入費用を大きく抑えられ、費用回収までの期間も短縮できます。
補助金の内容は地域や年度によって異なり、申請期間も限られることが多いため、最新情報の確認は欠かせません。
たとえば東京都では、太陽光と蓄電池それぞれに手厚い補助制度が用意されており、他地域よりも導入コストを抑えやすくなっています。補助制度は自治体ごとに条件・金額が異なるため、以下のような確認が重要です。
- お住まいの地域に制度があるか
- 対象設備や補助額の条件
- 申請時期・必要書類
- 他の補助金との併用は可能か
導入を検討する際は、これらを必ず確認し、利用できる制度はすべて活用しましょう。
複数の業者に相見積もりを取って導入費用を抑える
太陽光発電システムの導入費用は、業者によって大きく異なります。同じメーカーの同じ製品でも、工事費用や保証内容、アフターサービスなどが異なるため、複数の業者から見積もりを取る「相見積もり」が非常に重要です。
- 費用だけでなく担当者の対応も比較できる
- 価格交渉の材料になる
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元が取りやすい家庭と損をする可能性がある家庭の特徴
太陽光発電は、ライフスタイルや環境によって、導入の向き不向きがあります。ここでは、元を取りやすい家庭と損をする可能性がある家庭の特徴を具体的に見ていきましょう。都道府県別の日射量も紹介するので、参考にしてみてください。
元が取りやすい家庭と都道府県
太陽光発電で元を取りやすいのは、以下のような特徴を持つご家庭です。
- 日中の電気使用量が多い家庭
昼間に在宅している時間が長く、エアコンやIHクッキングヒーター、電気自動車の充電などで電気を多く使う家庭は、自家消費率が高くなるため、電気代削減効果が大きくなります。 - 広い屋根を持つ家庭
太陽光パネルをたくさん設置できるため、発電量が多くなり、初期費用の回収を早めることができます。 - 電気代が高い地域に住んでいる家庭
電気料金プランが割高な地域や、電気使用量が多くて高額な電気代を支払っている家庭は、太陽光発電による節約効果が大きくなります。 - 初期費用を抑えられる家庭
国や地方自治体の補助金・助成金を活用できる家庭は、初期投資が少なく済むため、元を取るまでの期間が短くなります。 - 築年数が浅い・新築の家
屋根の状態が良いため補修費がかからず、設計段階で太陽光を前提に屋根形状や方角を整えられることが多く、発電効率も高まりやすいです。
太陽光発電のパフォーマンスは、地域の日照条件にも大きく左右されます。
| 順位 | 都道府県 | 年間日照時間 |
|---|---|---|
| 1位 | 埼玉県 | 2,545.5 時間 |
| 2位 | 群馬県 | 2,497.2 時間 |
| 3位 | 山梨県 | 2,484.1 時間 |
| 4位 | 静岡県 | 2,459.3 時間 |
| 5位 | 茨城県 | 2,454.4 時間 |
| — | 全国平均 | 2,157.9 時間 |
上記のような日照に恵まれた地域に住んでいる場合、太陽光発電システムの導入によって十分な発電量を確保できるため、費用回収までの期間も短くなり、元を取りやすくなると言えるでしょう。
損をする可能性がある家庭と都道府県
一方で、太陽光発電を導入しても損をしてしまう可能性があるのは、以下のようなご家庭です。
- 日当たりが悪い家庭
周囲の建物や樹木によって日差しが遮られたり、屋根の向きが悪いなど、日照条件が悪いと、十分な発電量が見込めず、費用回収が困難になります。 - 初期費用が高い家庭
相見積もりをせず、高額な費用で契約してしまったり、不要なオプションを付けてしまったりすると、費用回収が難しくなります。 - 電気使用量が少ない家庭
日中はほとんど家にいない、電気使用量がもともと少ないといった家庭では、太陽光発電による節約効果が小さく、費用対効果が低くなってしまいます。 - メンテナンスを怠る家庭
定期的なメンテナンスを怠ると、発電効率が低下したり、故障のリスクが高まったりして、想定外のコストが発生する可能性があります。 - 屋根が劣化している築古住宅
築年数が経過し、屋根材の劣化や下地の傷みが進んでいると、太陽光パネル設置前に補修や葺き替えが必要になり、導入コストが跳ね上がることがあります。
全国平均（日照時間：約2,157.9時間）を下回る以下の地域では、曇天や雪による影響が大きく、太陽光発電による発電量が安定しづらく、費用回収に時間がかかる可能性が高いと言えます。
| 順位 | 都道府県 | 年間日照時間 |
|---|---|---|
| 45位 | 沖縄県 | 1,860.9 時間 |
| 46位 | 秋田県 | 1,836.2 時間 |
| 47位 | 青森県 | 1,821.4 時間 |
| — | 全国平均 | 2,157.9 時間 |
「沖縄って日照時間が少ないの！？」と驚かれるかもしれませんが、沖縄は台風や曇天が多い影響で、発電時間が全国でも下位になることもあります。
沖縄は日射“強度”は高いけど、日照“時間”は短いという、太陽光的にはちょっと厳しい条件です。
太陽光発電のメリット・デメリットについて詳しく知りたい方は、以下の記事がおすすめです。
実際の導入シミュレーション：何年で元が取れる？
ここまでの情報を踏まえ、実際にどれくらいの期間で初期費用を回収できるのか、モデルケースを使ってシミュレーションしてみましょう。
4人家族の平均的な試算モデル
ここでは、以下のような条件で試算します。
- システム容量：4.5kW（太陽光）＋8kWh（蓄電池）
- 初期費用：250万円
- 年間の発電量：約5,000kWh
- 年間の電気使用量：約6,000kWh
- 買電単価：30円/kWh
- 売電単価：15円/kWh（2025年度のFIT制度価格）
- 自家消費率：70%（蓄電池併用を想定）
このモデルでは、年間の自家消費量は3,500kWh（5,000kWh × 70%）となり、電気代の節約額は105,000円（3,500kWh × 30円）です。
残りの1,500kWhは売電され、22,500円（1,500kWh × 15円）の収入が得られるため、合計で年間127,500円の経済的メリットがあると想定されます。
補助金適用で投資回収はどのくらい早まる？
補助金を活用することで、初期費用を大幅に抑えられ、回収期間を短縮することができます。以下は、補助金の有無による試算比較です。（初期費用：250万円ベース）
| 条件 | 補助金額 | 実質負担額 | 回収年数 |
|---|---|---|---|
| 補助金なし | 0円 | 2,500,000円 | 約19.6年 |
| 杉並区＋東京都 （太陽光＋蓄電池） | 1,670,000円 （都：太陽光4.5kW×12万円＝54万円 ＋蓄電池8kWh×12万円＝96万円 ＋杉並区：太陽光12万円＋蓄電池5万円） | 830,000円 | 約6.5年 |
| 相模原市 （太陽光＋蓄電池） | 280,000円 （太陽光8万円＋蓄電池20万円） | 2,220,000円 | 約17.4年 |
東京都＋杉並区のように複数の補助制度を併用できる地域では、初期費用の負担が軽減され、導入後のメリットをより早く実感しやすくなります。
残念ながら神奈川県や埼玉県など県単位での補助金制度は終了しているところが多いですが、市町村では実施しているところも多くあるので、ぜひお住まいの地域の補助金情報をチェックしてみてください。
まとめ：太陽光は「元が取れない」ではなく「取れる家」がある
太陽光発電は「元が取れない」と言われることがありますが、その理由として初期費用の高さに加え、発電効率の低さや売電価格の下落などが挙げられます。
しかし補助金を最大限活用できる地域にお住まいの方は初期費用を大幅に抑えることができるため、10年以内に元が取れるケースも少なくありません。
- 太陽光発電は「売電で儲ける」から「電気を自給自足して電気代を削減する」時代
- 元を取るためには、自家消費の最大化と補助金の活用がポイント
- 相見積もりを取ることで、初期費用を抑え、費用回収期間を短縮できる
- 日中の電気使用量が多く、日当たりが良い家庭は、太陽光発電で元を取りやすい
- 導入後のメンテナンスコストや保証内容を事前に確認しておくことが大切
太陽光発電は、ご家庭の環境やライフスタイルに合わせた最適なプランを選ぶことが何よりも重要です。
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